パーソナルコンピュータ（Personal computer）は、主に個人で使用するために作られたコンピュータ。パソコン、PC（ピーシー）と日常的には略されて使われる。
パーソナルコンピュータは個人向けの大きさ・性能・価格を持ち、エンドユーザーが直接操作できるように作られた汎用コンピュータである。 従来のメインフレームなどの汎用コンピュータは大型・高価であったため巨大なデータ処理を切れ目なく行うためや多数のユーザーが同時使用するために専任のオペレータを介してバッチ処理やタイムシェアリングを行っていたが比較的低価格なミニコンピュータ、そしてパーソナルコンピュータの普及によりコンピュータを個人で独占使用することが広く行われるようになった。現在、北米では家庭に平均2台のコンピュータがある。 パーソナルコンピュータの種類にはデスクトップ、ノートブック、タブレットPCなどがあるがアーキテクチャ的にはほとんど同じものである。パソコンCPU市場はインテルが圧倒的なシェアを誇り、AMDがそれに次ぐ。両社がパソコン向けに供給するマイクロプロセッサは全てx86互換である（組み込みシステムで普及しているARMアーキテクチャなどは設計を多数のメーカーにライセンスする方式をとり、おびただしい種類のASICが存在するのとは対照的である）。 1990 年頃までのパーソナルコンピュータは標準ではネットワーク機能を持たないシステムが多くハードウェアの性能的限界からシングルユーザの素朴なオペレーティングシステム（OS）やオペレーティング環境（CP/MやDOS、初期のWindowsなど）が使われ、ミニコンピュータやワークステーションとは絶対的な機能の差があった。現在のパーソナルコンピュータの多くはミニコンピュータ用に設計されたシステムであるUNIXやVMSの成果を取り入れたOS（Mac OS XやWindows NT系）を搭載し、有線または無線のLANに標準で接続できるなどワークステーションとの境界は明確ではなくなっている。現在のパーソナルコンピュータ向けソフトウェアはインターネットにLANを通じてあるいは高速回線またはダイヤルアップで直接接続し、ウェブやその他のサービスにアクセスできることを前提に設計されている。 初期のパーソナルコンピュータではユーザーが自分のマシン用にプログラムを書く必要がある場合が多かったが、現在のユーザーはそのまま実行可能な商用または非商用の幅広いソフトウェアを選ぶことができる。アプリケーションソフトウェアにはワープロ、表計算、データベース、ウェブブラウザ、電子メールクライアント、ゲームソフトおよび多数の業務用や娯楽のためのソフトウェアがある。 1980年代末頃からはパーソナルコンピュータ市場ではマイクロソフトとインテルが支配力を持っているため、Macintoshを除くx86プラットフォームは「ウィンテル」と呼ばれることもある。ほかにLinuxなどのPC-UNIXも使用されている。PowerPCを搭載したパソコン（CHRP/PAPRアーキテクチャ互換機）やARMアーキテクチャのCPUを用いRISC OSを搭載したパソコン（Risc PC互換機）も存在するが売り上げは極めて小さく、市場ではほとんど存在感を持たない。 なお日本では1980年代までは日本語表示のために各社独自仕様のパーソナルコンピュータが主流であったが、1990年代に世界と同様のIBM PC互換機に移行した。 2009年現在の世界シェアは1位がヒューレット・パッカード（HP）、2位がエイサー、3位がデル、 4位がレノボ、5位が東芝である（出荷台数ベース、IDC調査）[1]。
「パーソナルコンピュータ」という用語は、1972年にアラン・ケイがACM National Conferenceで発表した"A Personal Computer for Children of All Ages"の中で使用されている。ここでは「個人のための理想のコンピュータ」という意味であり、それを「ダイナブック」と命名した。 1974 年より実際のパーソナルコンピュータが登場したが、当初はマイクロコンピュータ（マイコン）と呼ばれた。「パーソナルコンピュータ」との呼び方が普及したのは1980年代からである。
1974年にマイクロプロセッサが登場すると、個人でも購入可能な小型で低価格なコンピュータが登場した。 パーソナルコンピュータは、1974年にアメリカ合衆国で生まれた。最初の個人向けコンピュータはAltair 8800でその後はアップルコンピュータ、タンディ・ラジオシャック、コモドール、アタリなどから8ビットのマイクロプロセッサを搭載した製品が登場した。中でもApple IIは表計算ソフトのVisiCalcがキラーアプリケーションとなり大成功となった。 日本では1970年代後半に「ワンボードマイコン」と呼ばれるコンピュータの組み立てキットが販売され、その後各社から8ビットコンピュータが発売された（詳細は8ビット御三家を参照）。1979年、ワンボードマイコンメーカの1社であり企業向け大型コンピュータでも大手の日本電気（NEC）がPC-8000シリーズを発売しトップシェアとなった。 8ビット時代のパーソナルコンピュータではCP/MやOS-9、またはDISK-BASICがオペレーティングシステムとして利用された。またROM-BASICを標準搭載するコンピュータが最も多く、OS起動ディスクが無い場合はROM- BASICが自動起動された。
1981 年に16ビットのIBM PCが登場して世界的にベストセラーとなり、IBM PCで採用されたインテルのx86系のCPUとマイクロソフトのMS-DOSが主流（事実上の標準）となった。更にコンパックなどによりIBM PC互換機市場が形成され、「パーソナルコンピュータ」の名称が一般化した。表計算ソフトはLotus 1-2-3、ワープロソフトはWordPerfect（日本では一太郎）が普及した。 1984 年に登場したMacintoshはグラフィカルユーザインターフェースの概念を大きく普及させることに成功し、後のコンピュータに絶大な影響をもたらした。1985年にはMacintosh向けにMicrosoft Excelが登場し、そのインターフェースは後のWindowsアプリケーションの原型となった。 しかし日本では「日本語表示の壁」もあり各社独自の日本語仕様が続き、異なったメーカー間ではアプリケーションソフトウェアの互換性はほとんど無かった。16ビット市場では1982年の日本電気のPC-9800シリーズがトップシェアを続け他には富士通のFMシリーズやFM TOWNS、セイコーエプソンのPC-9800互換機、個人向けに絞ったシャープのX68000、 PC/AT互換機ベースのAX協議会のAX、日本語表示用に高解像度を標準採用した日本IBMのマルチステーション5550などが競った。一方、IBM互換機の独自拡張であるDynaBookは場所を決めずにいつでもどこでも利用できるノートパソコンを大きく広めるものとなった。また、より手軽に入手・使用できる廉価機として8ビットのMSX規格がホビーパソコンとして一定の普及をとげた。
1990年代にはダウンサイジングの潮流もあり企業や個人へのパーソナルコンピュータの普及が進み、企業用のローエンドのサーバーもPCサーバーが広く普及した。1990年代初頭まではAmigaやコモドール64、アルキメデスなどのホビーパソコンもなお一定のシェアを保っていたものの1990年代中盤以降の世界ではIBM PC互換機とMacintoshがパソコン市場の大多数を占めるようになった。 1991 年にはWindows3.0、1995年にはWindows 95が発売され従来の「16ビット、DOS」から徐々に「32ビット、Windows」への移行が進み一部の高機能指向のユーザーには従来のUNIXワークステーションに匹敵する機能を持つOS/2やWindows NT、さらに高機能なOPENSTEPが使われパーソナルコンピュータでのPC-UNIXの利用も行われはじめた。 日本でも1990年のDOS/Vの登場、Windowsの普及とともに世界と同じPC/AT互換機への移行が進んだ。またアプリケーションソフトウェアの発達とパソコン本体の低価格化もあり、ワープロ専用機ユーザーもワープロソフトに移行していった。この過程でMicrosoft OfficeがLotus 1-2-3などを駆逐してオフィススイートのデファクトスタンダードとなった。 1990年代中頃にはインターネットが急激に台頭し、パーソナルコンピュータのウェブ端末としての利用が一般化した。このころNetscapeやInternet Explorerなどの間でウェブ標準をめぐって第一次ブラウザ戦争が発生した。1998年には「インターネットのための新世代のパーソナルコンピュータ」と銘打ったiMacが登場し社会現象となった。 1990年代にはWindowsやマルチメディアアプリケーションの普及による「スピード飢餓」を背景にマイクロプロセッサの高性能化が急激に進んだ。アウトオブオーダ実行、スーパースカラなど従来スーパーコンピュータに使われていたような新技術が次々に投入され、1990年頃は 16-20MHz程度だったパソコン用CPUのクロックは2000年には1GHzに達した。
2000年代にはノートパソコンが市場の主流になった。無線LANやBluetoothによる無線接続も一般化し、パソコンの利用形態が多様化した。 2001 年にはMacintoshのOSがOPENSTEPの技術を中心に作られたMac OS Xとなった。また同年にはWIndows NTをベースとしたWindows XPが発売され、Windows NTとWindows 9x系の製品ラインの統合が行われた。 2003 年には初の64ビットパソコンであるPowerMac G5（PowerPC 970を搭載）が発売され、続いてx86の64ビット拡張版であるAMD64（x86-64）が登場した。OSはWindowsが依然主流だが、オープンソースのGNU/Linuxシステムなども一部で普及している。 2000年代にはパーソナルコンピュータ（PC/AT互換機）のコモディティ化が進んだ。背景には、既に一般の会社や個人に行き渡ったこと、性能がオーバースペック気味になり買い換え需要を喚起しにくくなったこと、携帯電話などの新しい手軽な情報機器の普及などが挙げられる。独自プラットフォームを堅持しているアップルを除くパソコンメーカーは、価格競争の激化による苦境に追い込まれ再編も相次いだ。2002年にはヒューレット・パッカードによるコンパックの買収、2004年にはIBMによるパーソナルコンピュータ事業のレノボへの売却、2007年にはエイサーによるパッカードベルの買収など大手メーカーの再編や寡占化が進んだ。国内でもセイコーエプソン、シャープ、三菱電機、三洋電機などでパーソナルコンピュータ事業の縮小や撤退が進んだ。 一方、2000年代には多くの個人にパソコンが行き渡ったことにより、パソコンに接続して利用することを前提とした情報機器や家電製品が普及した。デジタルカメラ、デジタルオーディオプレーヤーはパソコン利用の広がりを背景に従来のフィルムカメラやミニディスク（MD）の需要の大半を置き換えた。2001年、アップルはパソコンを各種のデジタル機器をつなぐハブ（中心）を担う「デジタルハブ」に据えるビジョンを提案し、iPodをWindowsにも対応させることによりこのコンセプトを普及させていった。他のパソコンメーカーもこれらの機器の情報を蓄積し、加工する機器としてパソコンを位置づけ需要を喚起している。 2007 年からは最低限の性能・機能で3〜5万円程度でも購入できるコンパクトなノートパソコンが普及し、後にネットブックと呼ばれるジャンルを形成した。この背景には、クライアント側での処理は最低限にしてネットワークの先のサーバー側で処理の大半を行うクラウドコンピューティングなどの普及が挙げられる。またAJAXなどをベースにしたクラウドコンピューティングの普及を背景に第二次ブラウザ戦争が勃発、Safari、Google Chromeを筆頭とするWebKit系ブラウザやMozilla Firefoxが台頭し一時のInternet Explorer独占の状況は大きく変化している。